カンター ジャパン。 カンター・ジャパン|20年卒 マーケティングリサーチャーのエントリーシート(ES)の選考体験談|就活サイト【ONE CAREER】

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MARKET RESEARCH IN KANTAR 市場調査を軸に、多岐に広がるカンターの仕事 皆さんは、カンターが提供しているキャリアの幅や種類の多さにきっと驚かれると思います。 世界最大手の広告代理店グループであるWPPの一員として、私たちは世界の主要なブランドに対して示唆に富んだ市場調査やマーケティング・ソリューションを提供しています。 私たちの仕事はリサーチ・データの収集・分析に留まらず、「新しい価値情報(インサイト)」を導き、クライアントの意思決定とその後の戦略考案に貢献することを使命としています。 カンター・ジャパンでは、ひとりひとりがクライアントとマーケットに対する誠実な想いを持つこと、マーケットを動かすための熱いパッションおよび客観的な視点を持つことが不可欠だと考えており、そうした共通の思想と能力を持ち合わせた多様な人材こそが私たちの真の強みだと思っています。 OUR BRAND MANAGEMENT カンター・ジャパンのブランドマネジメント 私たち「カンター・ジャパン」の主な業務内容は、クライアントの課題を聞き、その課題解決を支援するような「リサーチ(市場調査)」を企画。 そのリサーチから導きだした「インサイト」と共に「結論」をまとめ、クライアントの「意思決定をサポート」することです。 インサイトとは、(ある課題に対して)クライアントや消費者自身も認識していなかった「核心的発見・思いも寄らなかった気づき」のこと。 その知識を活用することで、クライアントの競合優位性を確立し、製品・サービスだけではなく、「ブランド」というソフトパワーの価値を最大化することに取り組みます。 カンター・ジャパンは、クライアントの「ビジネス機会の評価」から「製品・ブランド戦略の立案」、および「マーケティング施策実行・支援」に至るまで幅広い業務に携わっています。 導き出した「インサイト」は、この様なブランドや製品・サービスのライフサイクル全てのステージにおいて、クライアントの様々な意思決定に活用されます。 日本企業は強い技術に裏打ちされたモノづくりの面は比較的強く、製品のライフサイクルマネージメントはできている企業が多い半面、ブランド価値のライフサイクルマネージメントも同時にうまく回せている企業は未だ多くはありません。 近年、製品差別化がますます難しくなり、多くのマーケットでビジネスを展開する場合どのようにブランドを強化していくのか、どのように各マーケットでマネージメントをしていくのかという点は、より重要視されるようになりました。 いまグローバルで勝ち抜いているクライアント、特に世界中のマーケットで戦うことのできる強いブランド力を持っているクライアントは、常にこの2つのライフサイクルをまわす仕組みがあるため、自社の製品やブランドを強化することができています。 私たちは、この両輪をまわすことこそ、企業やブランドの価値を高める近道であると考えています。 さらに、私たちは、「ブランドのPDCA」をまわすために、ターゲット消費者のインサイトから、コミュニケーション開発とその評価、広告評価、上市後のメディア配分の最適化、ブランドのエクイティ測定などのブランドを強化するソリューションを使ってブランド価値の向上を図ります。 PROJECT CASE カンター・ジャパンが携わったプロジェクトケースを、一部ご紹介いたします。 CASE I : Target Consumer Understanding ターゲット顧客の理解 最近クライアントの製品が売れなくなった…よく調べてみると「若者層」を取り込めていない。 なぜだろう?そこで、我々は、クライアントがターゲットとする消費者を呼んで「インタビュー」を企画・実施します。 要件:A社 「日本では若者のビール離れが起きている。 どうやったら若者にビールが売れるのか、その戦略を立てるために、まずはターゲットを理解したい」• 調査対象者:流行に敏感で、友達と出かけることが好きな20代男子• 調査内容:ターゲットのライフスタイル、ニーズ、価値観を理解するための調査• CASE II : Product Test 海外マーケット向けの製品テスト 日本のクライアントが海外へ進出する際に「よく頭を悩ませる」のが製品やサービスが「現地でどの様に評価されるのか」ということ。 我々「カンター・ジャパン」は、カンターの「現地グループ会社のスタッフ」と連携して様々な調査を企画・実施します。 (海外でも日本の様に円滑にプロジェクトを進めることがポイント!)• 要件: B社「BRICSで自社の食器用洗剤を売りたい。 すでに市場の理解や製品コンセプトはできているので、実際に開発中の製品を使ってもらって受容性を測り、改善点を探りたい。 調査対象者: BRICSの中間層・富裕層の主婦で、「日用品は質の高いものを使いたい」という意識がある人• 調査内容:製品を実際に使用してもらい、利用後の評価や改善点や購入意向を探る調査• (これが…インサイトです!) このリサーチの結論・インサイトから、クライアントは製品の改善点を洗い出すことができ、海外市場へ参入する為に新たな一歩を踏みだします。 CASE III : Advertisement Test 広告施策の事前評価 限られた15秒という時間の中で、クライアントが伝えたいメッセージが最も伝わるのはどのコマーシャル案か?広告代理店が作った案で良いのか、それとも新たに撮影・作り直さなくてはならないのか?クライアントは常に難しい決断を迫られています。 要件: C社 「チョコレートの新製品発売に向けて、認知獲得を重視したテレビCMを開発中。 コマーシャル案は5案あるが、どの案が最も パフォーマンスがよいのか知りたい。 調査対象者: 月に1回以上、板チョコを自分で買って食べている20-59歳の男女• 調査内容:TVCMの放映前に、十分な認知、購入意向を獲得できるのかを探る調査 そこで我々は、「広告調査」を企画・実施します。 さらに、今まで行った広告調査の結果を基準に使い、実際にオンエアされた場合に「他の広告に埋もれてしまわないか」も確認。 このリサーチで客観的に広告案を検証することで、クライアントはベストな判断ができ、(安心して)コマーシャルの「改良版」をオンエアする日を迎えることができます。

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回答者 3. 1 入社を決めた理由: 若手にもいろいろなお仕事を任せてくれるところ 割と自分のペースで仕事を進められるところ 穏やかでのんびりしてて、長く勤められそう 固い、チャレンジしない、休み取りやすい 「入社理由の妥当性」と「認識しておくべき事」: 入社以来25年間ずっと同じ仕事をしているマネージャーが、自分の担当業務をアウトソースするという新しいアイディアに反対し、このような場合には反対派の説得に全エネルギーを向けるのではなく、わきで静かに様子見している8割の無関心層に働きかけるべきである。 一般的にプロジェクトチームが決定を下す際には、よく使われる分析手法できめ細かく判断の妥当性を示すことが求める。 よって、このような行動をする人が変化を恐れているわけではないということを認識しておくべきだと思います。 きわめて重要だ。 回答者 4. 5 働きがい: 世界的なブランドと仕事ができ、単に調査をするのではなく、専門的な知見や提案が求められるところが魅力。 ある程度リサーチの基礎を抑えた後は、世界レベルのマーケティングについて本質的な思考を鍛えられると思う。 成長・キャリア開発: 数年前までは辞めた人の穴を中途で補うという文化だったが、直近は新卒をとって育てる文化に変わってきている。 クライアント別だった組織も、ブランドやクリエイティブ、イノベーションなど専門分野に分かれてきて情報も整理されてきているので、成長できる土壌は整ってきており、調査だけしかできないとか、コンサルと言う名の専門性がないということにはなりづらくなってきている 回答者 3. アウトプットの質、分析力が高いので、一つ一つのプロジェクトをこなすことで、やはり個としての価値は高められる環境にあると思う。 リサーチャーとしては非常に優秀な人が多い。 身近な先輩にロールモデルになれそうな方がいる。 あと外資系と聞くとドライな人が多い印象だが、意外と優しく温かみのある方は印象より多い(もちろんドライな方も一定数いらっしゃる)。 優秀だとそれなりいい給料が支払われる体系にはなっていて、管理職層にも若手が抜擢されるチャンス、実績も十分にある。 野心のある中途経験者にとっては現在でも良い環境だと思われる。 日本ではパネルやリサーチプラットフォームを持ち合わせていないため、ツールを使った時系列調査や単発調査がメイン。 リサーチ価格は他社より非常に高く、時系列調査など難易度の低い調査から価格の安い競合他社に仕事を奪われ続けている。 グローバル上位の競合リサーチ会社は日本市場ではあまり存在感がないが、カンターも中長期的にはそのようになってしまうのではないかと危惧している。 数年前にリサーチャーの担当範囲を分業してしまったため、(会社としては効率化が図れるだろうが)新人リサーチャーが成長しやすい環境が以前と比べて失われてしまった。 また、近年続く売上減少で優秀なリサーチャーも多く抜けており、近いうちノウハウの維持が困難になると考えられる。 よく使うツールも限られており、業績の件もあるため今後経験できるリサーチの幅は小さくなっていくのではないかと思われる。 谷底に突き落とされてはい上がってこれない若手を多数見てきた。 そのため若手、新卒の離職率は高い。 せめて未経験の人はもう少し丁寧に育てた方が良いかと。

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これは、日本とアメリカの消費者にタブレットの保有状況を質問し、「保有している」と回答した人の割合を意味します。 それから約4年が経ち、アメリカでのタブレット浸透率は4割、日本のそれは2割に近づいています。 一方、どちらの国でもタブレットの非保有者に現在のPCで満足と考える人々がかなり存在すると見られ、タブレットにPCとは異なる価値や必要性を見いだせない消費者の姿が見えてきます。 調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。 調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」• 調査時期:2013年10月から12月• 調査方法:インターネット調査• 調査対象:16歳以上の男女• 対象者数:20,000人/月(アメリカ)、10,000人/月(日本)• 13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。 親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。 jp Tel:03-6859-3229.

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