燃料 ポンプ リコール。 【リコール】ヤマハ 29車種にエンストの恐れ 燃料ポンプ不具合 (ID:14985)

ホンダ、「CR

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トヨタグループの高品質の一翼を担ってきたデンソー。 その高品質の看板に大きな亀裂が入った。 欠陥燃料ポンプを自動車メーカーに供給し、340万台を超える「メガリコール」の原因となってしまったのだ。 なぜ欠陥燃料ポンプを造ってしまったのか。 その原因を専門家への取材で追究する。 前編は欠陥を起こした直接的な原因「直接原因」を明らかにする。 デンソーが創業以来の品質の危機に瀕(ひん)している。 同社の量産する燃料ポンプで欠陥が発覚。 トヨタ自動車(以下、トヨタ)の「メガリコール」の原因となった。 トヨタは、件(くだん)の欠陥燃料ポンプを搭載した322万台のクルマをリコール(2020年4月時点)。 こうしたリコールでデンソーが負った賠償金(リコール対策費用)は、実に2200億円だ。 [画像のクリックで拡大表示] リコール台数はさらに増える可能性がある。 燃料ポンプは汎用的な製品で、トヨタ以外の自動車メーカーも使っているからだ。 仮に、この欠陥燃料ポンプと同じ設計のものを他の自動車メーカーが使用していた場合、その燃料ポンプを搭載したクルマがリコール対象車となる確率は高い。 さらに言えば、この欠陥の原因が設計にある場合、その可能性はより高まる。 現に、2020年5月初旬にはこの欠陥燃料ポンプがSUBARU(スバル)の北米市場向けのクルマにも搭載されていたことが発覚。 これにより、リコール台数は20万2000台増え、342万台を超えた(2020年5月初旬時点)。 デンソーは「現時点で想定できる金額を引き当てている」と言うが、リコール台数がその想定を超えれば、デンソーが負う賠償金はさらに増える可能性がある。 [画像のクリックで拡大表示] 日本を代表するメガサプライヤーであるデンソーに、一体何が起きているのか。 結論から言えば、「品質不具合の発生を未然に防ぐための基本を怠り、そのしっぺ返しを受けたのだ」と、同社出身の元開発設計者(以下、開発設計の専門家)は指摘する。 枯れた部品に1個当たり6万円の賠償 「なぜ、こんな枯れた製品(部品)で……」。 賠償金額の大きさと併せてデンソーOBを驚かせたのは、リコール原因が以前から使っている部品だったことだ。 新規性の高い技術を使うCASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)関連の部品ならともかく、従来部品が巨額リコールを生んだことに衝撃を受けている。 燃料ポンプの価格(自動車メーカーへの販売価格)はモジュールで1万円程度、燃料ポンプ単体なら2000円程度とみられる。 売り上げが1個2000円程度の製品に対し、デンソーは1個当たり6万円超の賠償金を支払うことを余儀なくされたのである。

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【リコール】ホンダ シビック 低圧燃料ポンプに不具合(ID:39578)_

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【トヨタ自動車リコール】トヨタ向けデンソー製燃料ポンプ リコール関連費用の対象になる部品として「トヨタ自動車向けの燃料ポンプ」だと会見で明かされました。 燃料ポンプの成型条件が不適切なため変形することがあるそう。 結果、走行中にエンジンが停止する恐れがあるというもの。 それはマズイ・・・ トヨタ自動車は同部品を搭載する車両のリコールを実施、しかしデンソーによるとトヨタ自動車以外の自動車メーカーにも燃料ポンプを収めているとの事。 会見では「リコールの決定は自動車メーカーの判断。 現時点では分からない」と言うではないか。 【トヨタ自動車リコール】トヨタ自動車のどの車種か? トヨタ自動車の広報担当者によれば、「2020年4月末時点でリコール対象車は全世界で322万」との事。 北米市場が一番規模が大きく、約183万台をリコール対象車にしています。 対象車種は• アバロン• カムリ• カローラ• ハイランダー• セコイア• タコマ• タンドラ• レクサス などで、車種によりますが2013年~2019年に作られたものです。 日本においても2019年に既に対象車種のリコール出されています。 ヴォクシー などです。 今回の燃料ポンプやそれ以外のリコールも全部見たい場合はコチラ。 【トヨタ自動車リコール】デンソー製燃料ポンプはスバルにも デンソーが2200億円もの損失を出したこのリコール問題。 トヨタ自動車が対象車種をリコールした中、日本の自動車メーカーに於いては スバルの米国車にもデンソー製燃料ポンプが搭載されている事が明らかになりました。 スバルでリコール対象となったのは北米市場で計20万2000台。 2018年6月26日から2019年2月25日に生産された車です。 スバルの対象車種は、• インプレッサ• アウトバック• レガシー• アセント などといったスバルの主力車種。 スバルのディーラーは6月5日以降、燃料ポンプの無償交換を行う予定だそうです。 これはデンソー大変なことをやってしまった感が・・・ 【トヨタ自動車リコール】デンソー品質管理手抜きか トヨタ自動車の大型リコールですが、これはデンソーが招いたものでデンソーが品質管理手抜きと言われても仕方ないですね。 手抜きと言われている理由は下記にあるようです。 市場に出てからリコールまでに5年~6年かかっていること。 専門家によるとそんなに時間がかかっているのはおかしく、判断が明らかに遅れているそうです。 今回のリコール対象の燃料ポンプには2つ種類があり、1つ目は低圧燃料ポンプで2つ目がHEV用燃料ポンプ。 前者の燃料ポンプは不具合件数が555件、後者は125件。 「市場からの不具合件数が多くても1桁台でリコール判断しなければいけない」そうなので、かなりの時間が経ってからリコールした事が分かります。 多くても1桁台でリコール判断するとは言っても、そもそも市場からの不具合が0のうちにメーカー側が不具合があればそれを発見してリコール処理するのが理想との事。 これは素人目にみてもマズかった感が満載ですね。 デンソー製燃料ポンプ まとめ さすがに今回のリコールは驚きました。 デンソーの2020年3月期の決算の情報を新聞で読んだ時に、リコール関連の費用の多さに驚愕しましたが、ふたを開けてみれば「こういう事だったのか」という感じです。 このリコール対象の燃料ポンプは交換用としてまだまだデンソーで作っているそうです。 量が多い為に作り終えるのにまだまだ時間がかかりそうだと聞きました。 旦那が働く会社ですから、品質には高い意識を持って欲しいですし世界の車部品メーカーとして慢心せず頑張って挽回して欲しいと願っています。 最近のトヨタ系の記事にはこちらもあります。

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ホンダ、「スーパーカブ」など計15万5761台の燃料ポンプに不具合。改善対策とリコール実施

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[画像のクリックで拡大表示] これに対し、[1]の欠陥低圧燃料ポンプを搭載したクルマの日本におけるリコール届け出日は2020年3月4日である。 米国ではデンソー自身がリコールを届け出たとみられるが、それも同年1月とわずか2カ月前にすぎない。 [2]の欠陥HEV用燃料ポンプの日本におけるリコール届け出日は2019年9月19日である。 つまり、[1]の欠陥低圧燃料ポンプが市場に出てからリコールになるまでに6年半もかかっているのだ。 [2]の欠陥HEV用燃料ポンプでも5年10カ月もある。 「リコールまでに5年も6年もかかっているのはおかしい。 判断が明らかに遅れている。 原因と対策を見つけられずに様子見していたのではないか」と品質の専門家は指摘する。 この専門家が「異常だ」とまで指摘する点がある。 市場から上がってきた不具合件数の多さだ。 [1]の欠陥低圧燃料ポンプでは555件、[2]の欠陥HEV用燃料ポンプでも125件もあるのだ。 実は、リコールは市場からの不具合件数がゼロのうちにメーカー側が発見してリコール処理するのが理想。 早めに手を打たなければ、リコール対策費用が膨れ上がるからである。 従って、「不具合件数が、多くても1桁台でリコール判断しなければならない」(同専門家)。 [画像のクリックで拡大表示] 良品回収調査の手抜きの可能性 デンソーはなぜ、不具合件数がここまで多くなるまで見過ごしたのか。 品質の専門家が指摘するのは、「良品回収調査」における手抜きだ。 良品回収調査は、製品の寿命を設計するための品質管理手法である「信頼性設計と信頼性試験」の中で行う必須の調査である。 市場でトラブルを起こした不良品をメーカーが回収して調べるのは当然だ。 トヨタグループではさらに、市場において良品のまま使用されている製品を回収し、ワイブル解析とよぶ手法を使って製品の寿命(故障率)を推定する。 これにより、短期間の使用で将来の寿命を予測できる。 例えば、市場でクルマが1万kmしか走行していない時点で、走行距離が10万kmになるときの故障率を推定して、製品の寿命を知ることができるのだ。 良品回収調査を使うのは、開発設計で想定した期間、顧客が製品を問題なく使い続けられるか否かを検証するためだ。 特に、設計や生産、使用環境(販売する市場など)に変更が加わった場合、良品回収調査を省略することは許されない。 良品回収調査を実施していれば、市場投入からもっと早い段階で燃料ポンプの欠陥に気づき、リコール対策費用をかなり小さく抑えられたはずだ。 「多くても不具合件数が10件程度出た際にワイブル解析を実施すべきだった。 明らかに手遅れだ」(品質の専門家)。 品質の専門家はこの欠陥燃料ポンプにおいて、デンソーが「良品回収調査を実施していなかったか、もしくは実施したものの調査がずさんで、今回の欠陥の『故障モード(故障の起こり方)』を調査していなかった可能性が高い」と指摘する。 例えば、良品回収調査を行って樹脂製インペラの寸法は測定したが、強度(引っ張り強さや曲げ強度など)までは調べなかったといった具合である。 この記事は有料会員限定です。 次ページでログインまたはお申し込みください。

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